全国有志クリスチャンの会
全国有志医師の会からのお知らせ
１．「予防接種健康被害救済制度」申請のハードル改善と新型コロナワクチン接種後の健康被害の実態調査を求め1万人超が署名
新型コロナワクチン後遺症 患者の会の「予防接種健康被害救済制度」申請のハードル改善と健康被害の実態調査を求める署名活動が11月17日に終了し、10,366人の方々のご署名が集まりました。全国有志医師の会はメルマガを通じて、ご署名ならびに周囲への拡散を呼びかけてきました。ご協力くださった皆さまに深く感謝申し上げます。
2． 厚生労働省 疾病・障害認定審査会 審議結果（最新情報）
予防接種健康被害救済制度による新型コロナワクチン接種後の死亡認定件数は、累計で909件になりました（2024年11月27日時点）。新型コロナワクチン以外の日本国内全てのワクチンによる過去約45年間（1977年2月～2021年12月）の死亡認定数が151件ですので、この3年9か月ほどの新型コロナワクチン1つだけで、過去45年間の日本国内の他の全てのワクチン被害死亡認定件数の6倍を超えてしまいました。
なお、副反応疑い報告制度によるコロナワクチン接種後死亡者数は2,204名となっています（2024年7月29日時点）。
接種後に起きた症状とワクチンとの因果関係の考え方についての、副反応疑い報告制度と健康被害救済制度の違いについては、以下をご参照ください。
全国有志医師の会からのお知らせ
（11月）
（11月）
１．厚生労働省 疾病・障害認定審査会 審議結果（最新情報）
予防接種健康被害救済制度による新型コロナワクチン接種後の死亡認定件数は、累計で878件になりました（2024年10月21日時点）。新型コロナワクチン以外の日本国内全てのワクチンによる過去約45年間（1977年2月～2021年12月）の死亡認定数が151件ですので、この3年8か月ほどの新型コロナワクチン1つだけで、過去45年間の日本国内の他の全てのワクチン被害死亡認定件数の5.8倍を超えてしまいました。
なお、副反応疑い報告制度によるコロナワクチン接種後死亡者数は2,204名となっています（2024年7月29日時点）。
接種後に起きた症状とワクチンとの因果関係の考え方についての、副反応疑い報告制度と健康被害救済制度の違いについては、以下をご参照ください。
2．赤磐モデル
「予防接種健康被害救済制度」について、厚生労働省のHPでは「予防接種の副反応による健康被害は、極めて稀ですが、不可避的に生ずるものですので、接種に係る過失の有無にかかわらず、予防接種と健康被害との因果関係が認定された方を迅速に救済するものです。」と明記されています。
しかし、新型コロナワクチン接種による健康被害は、極めて稀などではなく、その実態は極めてリスクの高い「ワクチン」という名称の危険な”核酸医薬製剤”です。
全国1741ある自治体の中でも、新型コロナワクチン接種により健康被害を引き起こす様々なリスクと、mRNA型「遺伝子ワクチン」の危険性について理解し、それを明確に公表している自治体もあります
下記 岡山県赤磐市HPの「新型コロナワクチン定期接種について」のページ内には、赤磐医師会の会長自らも提言を出されています。
岡山県赤磐市の取り組みは、市長をはじめ自治体職員や医師会関係者、また気骨ある研究者、そして心ある市民たちの協力がなければ成し得なかったと推察されます。まさにこれは「赤磐モデル」といえるでしょう。
全国有志医師の会からのお知らせ
（10月）
（10月）
１．私たちは売りたくない！”危ないワクチン”販売を命じられた製薬会社現役社員の慟哭～チームK 寄稿文
ある製薬会社の現役社員グループである「チームK」は、このたび、『私たちは売りたくない！』という書籍を執筆し、これが出版されました。
そして、チームKは、このことに関して、全国有志医師の会に文章を投稿しましたので、その趣旨を紹介します。
チームKがこの本を書かなくてはと考え、行動を起こしたきっかけは、次のとおりです。すなわち、「すこぶる健康で元気の塊のようだった同僚社員がファイザー社のコロナワクチンを打って3日後に亡くなってしまった」という厳然たる事実と直面したことです。ｍRNAワクチンで亡くなった社員が自社にいるにもかかわらず、ｍRNAワクチン、しかも一歩進んだ”自己増殖型ｍRNAワクチン（レプリコンワクチン）”を自社は本当に発売するのか？という想い、それが根本にあって、チームKはこの本を世に出すことにしたのです。
詳しくは、以下リンクより寄稿文をご参照ください。。
2．厚生労働省 疾病・障害認定審査会 審議結果（最新情報）
予防接種健康被害救済制度による新型コロナワクチン接種後の死亡認定件数は、累計で843件になりました（2024年9月27日時点）。新型コロナワクチン以外の日本国内全てのワクチンによる過去約45年間（1977年2月～2021年12月）の死亡認定数が151件ですので、この3年数か月の新型コロナワクチン1つだけで、過去45年間の日本国内の他の全てのワクチン被害死亡認定件数の5.5倍を超えてしまいました。
なお、副反応疑い報告制度によるコロナワクチン接種後死亡者数は2,204名となっています（2024年7月29日時点）。
接種後に起きた症状とワクチンとの因果関係の考え方についての、副反応疑い報告制度と健康被害救済制度の違いについては、以下をご参照ください。
全国有志医師の会からのお知らせ
（9月）
（9月）
１．従来の“風邪”が5類感染症に？？
日本政府は、「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行規則の一部を改正する省令案」（2024年7月12日に公示）に関するパブリックコメントを募集し、2024年8月16日に応募を締め切りましたが、その改正案の内容には、驚くべきことに、新型コロナウイルスとは異なる、従来のコロナウイルスによる“風邪”が5類感染症に含まれていました。
この改正がなされてしまったならば、約4年にも及ぶ「コロナ禍」で私たちが経験した日常における「過剰な感染対策」が固定化され、さらに助長・強化されることが懸念されます。具体的には、医療体制への影響や医療現場の混乱（医療資源・スタッフ圧迫、医療逼迫、過剰医療、医療崩壊など）が危惧され、また、社会的に過度な不安が広がることによる経済活動や日常生活への悪影響、面会制限等の基本的人権が守られない状況の惹起も予想されます。このように、従来の風邪によって私たちの日常生活が振り回されることになりかねません。
これら懸念点を踏まえ、全国有志医師の会はパブリックコメントを提出しました（以下リンク参照）。
この問題に関して、詳しくは、以下リンクより記事をご参照ください。
2．厚生労働省 疾病・障害認定審査会 審議結果（最新情報）
予防接種健康被害救済制度による新型コロナワクチン接種後の死亡認定件数は、累計で777件になりました（2024年8月22日時点）。新型コロナワクチン以外の日本国内全てのワクチンによる過去約45年間（1977年2月～2021年12月）の死亡認定数が151件ですので、この3年数か月の新型コロナワクチン1つだけで、過去45年間の日本国内の他の全てのワクチン被害死亡認定件数の5倍を超えてしまいました。
なお、副反応疑い報告制度によるコロナワクチン接種後死亡者数は2,204名となっています（2024年7月29日時点）。
接種後に起きた症状とワクチンとの因果関係の考え方についての、副反応疑い報告制度と健康被害救済制度の違いについては、以下をご参照ください。
3．STOP！mRNA型「ワクチン」の第4弾チラシ（医療従事者向け）が公開
今回の医療従事者向けチラシで最も伝えたいことは、「全国の医療従事者の皆さまへ いま、あなたの助けが必要です」と、被害者救済への協力を呼びかけるメッセージです。臨床現場で最も身近に患者さんと接する医療従事者に対して、『薬害』が起こっている健康被害の”事実”をチラシ内で周知し、さらには日本のみならず世界中でCOVID-19 ワクチンの副作用報告があげられている”事実”も掲載内容として構成しました。そして、医療に携わる者としての原点・本分でもある「インフォームド・コンセント、ヒポクラテスの誓い、WMA ジュネーブ宣言」を掲載し、被害者救済のために「医療従事者としてすぐに出来ること！」なども明記されました。
医療従事者の皆さまに、mRNA型「ワクチン」接種による『薬害』を知っていただき、救済意識をもって被害に遭われた方々への救済の支援とご協力を呼びかけるチラシとなるようにとの願いがこめられています。
全国有志医師の会からのお知らせ
（8月）
（8月）
１．『賠償命令』 ワクチン被害者の死亡書類にSNS上で“偽造”指摘は名誉毀損
日本の最高法規である日本国憲法第13条には、「すべて国民は、個人として尊重される。」と、「個人の尊厳」に対して最大の尊重が必要であることが明記されており、尊厳は自己の内面的な価値を認識し、他者からの不当な扱いや侵害を受けない権利としても重要視されています。
まさに”尊厳”とは、人が人としての価値や人として尊重されるべき存在であることを指しています。
今回、この何人たりとも侵してはならない『尊厳』に踏み込んだ事件の判決が出ました。
本年7月9日、東京地裁は、著名な作家兼医師の知念実希人氏が新型コロナワクチン接種後被害者の死亡書類をSNSで「偽造」と指摘したことに対して、被害者遺族の名誉を毀損したとして110万円の賠償金の支払を命じました。これは、原告である被害者遺族を支援する「NPO法人 駆け込み寺2020」理事長の鵜川和久氏が投稿した書類画像を知念氏が「偽造」と断定したことに関し、それにより被害者の名誉が傷つけられたと認定されたものです。
本訴訟の代理人弁護士でもある青山雅幸氏が自身のX（旧Twitter）で、訴訟終盤に知念被告が示した提案について詳細に説明されていますのでぜひご覧ください。
知念氏は投稿で次のように鵜川氏を批判していました。
・「最も厳粛な書類である死亡診断書を偽造するなど、恥を知るべきです。」
これに対して、原告である鵜川氏は下記のように述べています。
・「知念氏のように社会的地位のある方が『ワクチン被害は無い』と言い切り、被害に遭った方を『嘘だ』と言うことで、被害が拡大している」
知念氏が書類を「完全に偽造ですね。」と断定した行為は、被害者遺族の尊厳を侵害しており、遺族の感情や尊厳を無視した発言や行動は、個人の価値を否定するものです。本事件を通じて、他者の尊厳を尊重することの重要性を強く再認識する必要があります。
そして、以前、全国有志医師の会メルマガでもご紹介したNHKの歪曲偏向報道も然りです。当時放送された内容は、まさに被害者やその遺族の感情や尊厳を無視した、あまりにも酷いものでした。
・国を提訴した遺族が語るNHKの「酷すぎる報道」と「二次被害」
かたや少しずつではありますが、地方や自治体おいて変化が現れています。愛媛県ではワクチン接種後の健康被害状況を毎月ホームページで公表する予定です。
・愛媛で９人死亡 新型コロナワクチン接種 国が61人で健康被害との因果関係認める
新型コロナワクチンの健康被害、愛媛県内9人に死亡一時金 県が初公表（愛媛新聞ONLINE） - Yahoo!ニュース
おわりに、新型コロナワクチン接種後被害者遺族を支援する「NPO法人駆け込み寺2020」理事長の鵜川氏の言葉をご紹介いたします。
政府はワクチン被害の全容を公にすることもなく、被害者は健康被害の認定を受けてなお重大な懸念がない、認められないとする厚労大臣の発表も同じく然りです。
こういった世論を作り上げているのは、知念氏のような社会的地位のある者がワクチン被害を「ない」と言い切り、被害に遭っている方々をウソと両断する行為こそ、被害の拡大を助長していると言わざるを得ません。
今回判決しましたが、まだ刑事告訴も継続して行なっております。彼の作品を取り扱うテレビ局に対しても彼の行なった行為を重く受け止めて考えていただけたらと思います。
2．新型インフルエンザ等対策政府行動計画「閣議決定」
コロナ禍を繰り返す恐れのある重大な懸念材料として全国有志医師の会メルマガの特集で何度もお伝えしてきた「新型インフルエンザ等対策政府行動計画（案）」に関してですが、7月2日、正式に閣議決定がなされました。最も懸念されたワクチン接種については、平時からワクチンの研究開発などを推進することが行動計画に盛り込まれており、過去最大の約19万件ものパブリックコメントの民意が果たして反映されたのか、政府への不信感と共に危機感を全国有志医師の会としては抱いています。
米国の新型コロナウイルス感染症対策を指揮する中心人物であったそのファウチ氏が、2022年末に同職を退任して以来初めて、下院新型コロナウイルス感染症特別小委員会の公聴会に出席し、共和党の議員たちから厳しい追及を受けました。
そのような中、武見敬三厚生労働大臣は7月19日、中国の保健衛生当局のトップである雷海潮（らい・かいちょう）国家衛生健康委員会主任と北京市内で会談し、ワクチンや製薬開発に関する協力を進めていく考えを表明しました。
残念ながら、新型コロナウイルス感染症対策の検証や反省を行わないまま、抜本的な改定と称してワクチンや薬を緊急時に使用できるように、つまり、すぐに臨床応用ができるように突き進んでいるのが現状です。
本年12月2日～5日には兵庫県・淡路島において、世界各国の感染症に関する有識者が集まり、次回のパンデミックに備える：コロナウイルスの進化、病原性、ウイルス学に関する「Cold Spring Harbor Asia会議」という国際会議が開催されます。
最後に、全国有志医師の会はメルマガで様々な情報をお届けしていますが、インターネット上において「違法な偽・誤情報」と選定されてしまえば当会の情報も皆さまに届かなくなってしまう可能性があります。
そんな憂慮する問題が、実際にインターネット上のウソや誤情報の対策を議論する総務省の有識者会議において提言案が出されました。
提言案には、違法な偽・誤情報について、事業者に対応の迅速化のための申請窓口の整備、一定期間内の判断・通知や、発信を繰り返す人の投稿削除、アカウントの停止などを確実に実施する方策を求めることが盛り込まれています。
総務省は今後、法整備も視野に検討を進める意向を示しており、私たちの言論空間に大きな影響を与える可能性があるため、法整備を含めたこの動きにも注視していく必要があります。
最新情報は全国有志医師の会HPに随時掲載しますので、ぜひご確認ください。
3．本年10月1日「新型コロナワクチン」定期接種開始
◆令和6年度定期接種で使用予定の新型コロナワクチン
(1) ファイザー 販売名：コミナティRTU筋注
一般名：コロナウイルス（SARS-CoV-2）修飾ウリジンRNAワクチン オミクロン株対応
一般名：コロナウイルス(SARS-CoV-2)RNAワクチン １価：オミクロン株XBB.1.5
一般名：コロナウイルス(SARS-CoV-2)RNAワクチン オミクロン株XBB.1.5系統対応
一般名：組換えコロナウイルス(SARS-CoV-2)ワクチン
(5) Meiji Seikaファルマ mRNAレプリコンワクチン（起源株対応）
※レプリコンとは、次世代型の自己増殖型ワクチンとも呼ばれています。
販売名：コスタイベ筋注用（開発コード：ARCT-154）成人用初回免疫用・ブースター用
一般名：コロナウイルス(SARS-CoV-2)RNAワクチン
次世代mRNAワクチン（レプリコン） 「コスタイベ筋注用」
上記のように、各製薬企業が現在ワクチンの開発・販売を進めていますが、今回の定期接種では、各自治体・市町村が、各製薬企業の中から、使用するワクチンを選定する流れとなります。実際には、各医療機関が医薬品卸会社を通じて使用するワクチンを注文したのち、各自治体・市町村に請求を行います。実質的には各医療機関がどのワクチンを使用するかの判断を行うことになります。
今回10月1日より開始される定期接種について、さらなる情報がわかり次第、引き続きお伝えしていきます。
定期接種といえども、ワクチン接種は『任意』です。接種を検討されている皆さまには、極めて慎重なご判断をされると共に、ワクチン接種後に史上最大の薬害が生じていることについて、周囲の方々にもお伝えいただければと思います。
4．新型コロナワクチン接種による予防接種健康被害救済状況と副反応疑い報告件数
◆新型コロナワクチン接種による予防接種健康被害救済状況（7月11日現在)
【累積件数】
・累計進達受理件数 進達受理件数11,540件 (未審査 1,765件)
認定7,738件 否認2,020件 保留17件
【死亡一時金または葬祭料に係る件数】
累進進達受理件数1,422件 (未審査437件)
認定713件 否認266件 保留6件
【障害年金】
累進進達受理件数567件 (未審査281件)
認定101件 否認185件 保留0件
【障害児養育年金】
累進進達受理件数17件 (未審査10件)
認定1件 否認6件
・死亡者：2,193人
・副反応報告者数：37,051人
・重篤者数：8,988人
・医療従事者
全国有志医師の会からのお知らせ
（７月）
（７月）
１．5月31日大決起集会 / パレードデモ
2024年5月31日(金)、東京の日比谷公園で、「WHOから命を守る国民運動」と「WCH-Japan」共催の大決起集会/パレードデモが開催されました。
今回の大決起集会/パレードデモは、WHOが推し進める「パンデミック条約」と「国際保健規則（IHR）」改定に反対する運動の一環として行われました。約3,500人が集結した日比谷公園の集会では、医師や政治家、ジャーナリスト、ｍRNA型ワクチン接種被害者の遺族などが登壇し、mRNA型ワクチンやWHOの政策を痛烈に批判しました。
集会後のパレードデモは日比谷公園を出発し、厚生労働省の前を通り、最終地点のMeiji Seikaファルマ本社までデモ行進が行われました。
当初47梯団のデモ隊が構成されましたが、一部の参加者は時間切れのためにデモ行進には参加できず、約20万人(主催者発表）が集結する大規模なデモとなりました。デモ行進には医師をはじめ医療従事者も多数参加されました。
今回、インターネットのLIVE配信を通じて約10万人を超える多くの人々がイベントの様子を同時視聴されました。夜の部の集会では、WHOの年次総会が開催されているスイスのジュネーブとの同時中継が行われました。
しかしこれだけの大規模な集会デモにもかかわらず、主要メディアでの報道はほとんどありませんでした。
今回問題視されている「パンデミック条約」と「国際保健規則（IHR）」改定案ですが、その翌日の6月1日に開かれた「世界保健機関（WHO、本部・スイス・ジュネーブ）」の年次総会で「国際保健規則（IHR）」の改定が合意されました。
「パンデミック条約」については、WHOに加盟する194ヶ国の世界的な合意に向けた協議の期限を延長し、遅くとも1年以内の2025年までに条約内容をまとめると発表。
今回開催された集会デモの様子と、「パンデミック条約」「国際保健規則（IHR）」改定の事実を改めてお伝えしましたが、新型コロナウイルスなど、世界的な感染症の流行（パンデミック）の教訓を踏まえた感染症に関する「国際保健規則（IHR）」改定について、本当に合意できる内容だったのか、パンデミックの教訓を明らかに踏まえていないのではないか、限りなく違和感を覚えると共に危機感が募るばかりです。
全国有志医師の会は、WHOそして日本政府の動向を引き続き注視してまいります。
2．アンソニー・ファウチ前国立アレルギー感染症研究所（ＮIAID）所長の証言！
アメリカ国立アレルギー感染症研究所（NIAID）の元所長アンソニー・ファウチ氏について、以前、全国有志医師の会のメールマガジンで紹介したことがあります。
米国の新型コロナウイルス感染症対策を指揮する中心人物であったそのファウチ氏が、2022年末に同職を退任して以来初めて、下院新型コロナウイルス感染症特別小委員会の公聴会に出席し、共和党の議員たちから厳しい追及を受けました。
・ソーシャルディスタンスについて
ファウチ氏「覚えていない。突然、それは現れたんだ。5フィートか6フィートか、あるいは何にすべきかという議論があったかは覚えていない。ただ、6フィートが適切だということだった」と述べています。
・マスクについて
「子供のマスク着用の必要性を証明立てる研究やデータを検討したことを覚えているか？」との質問に対してファウチ氏は、「検討したかもしれない。しかし、検討したかは、はっきりとは覚えていない。マスク着用の強制が子供に及ぼす影響については多くの研究があるが、どの研究もフォローしていない。子供にマスクを着けることが感染を防ぐ確実な方法であるかどうかについては、まだはっきりしていない」と述べています。
日本の主要メディアでは全く報道されませんが、６月３日下院公聴会で共和党の議員から追及されるファウチ氏の様子をご覧ください。
2020年以降のコロナ禍において国内外のメディアに頻繁に登場し、アメリカの新型コロナウイルス感染症対策のまさに「顔」であったファウチ氏ですが、マスクの効果や6フィート（約1.5ｍ）対人との距離をあけるソーシャルディスタンスなどの科学約的根拠について明確に答えることができていません。
公聴会でのファウチ氏の証言から、これまで過剰なまでに推奨されてきたソーシャルディスタンスや子供のマスク着用の必要性は科学的根拠があるかどうか不明で、なんとなく決められ”突然”に現れたものだったということを示唆しています。
感染症対策とは何なのか？ ソーシャルディスタンスとは？ マスクの効果とは？
mRNA型ワクチンの効果とは？ 医療とは？ そもそも科学とは一体何なのか？
強制にも近い過剰なまでの感染症対策により、子どもの健やかな成長発達を阻害し、さらには社会全体を混乱に陥れたことは紛れもない事実です。
検証と猛省をしないことには同じ過ちを繰り返すことになってしまいます。
3．新型コロナワクチン接種による予防接種健康被害救済状況と副反応疑い報告件数
◆新型コロナワクチン接種による予防接種健康被害救済状況
【累積件数】
・累計進達受理件数 進達受理件数 11,305件 (未審査 2,033件)
認定 7,458件 否認 1,795件 保留 19件
【死亡一時金または葬祭料に係る件数】
累進進達受理件数 1,383件 (未審査 554件)
認定 618件 否認 208件 保留 3件
【障害年金】
累進進達受理件数 538件 (未審査 336件)
認定 76件 否認 125件 保留 1件
【障害児養育年金】
累進進達受理件数 16件 (未審査 12件)
認定 1件 否認 3件
・死亡者：2,193人
・副反応報告者数：37,051人
・重篤者数：8,988人
全国有志医師の会からのお知らせ
（6月）
（6月）
１．mRNA型ワクチンの新タイプ・レプリコンワクチンに関する全国有志医師の会の声明
今年の秋以降に新型コロナワクチンの定期接種が予定されており、モデルナやファイザーなどの製薬メーカーが準備をしています。
このような状況下、昨年2023年11月に日本国内での販売製造承認を受けて今秋の定期接種より使用予定のMeiji Seika ファルマ株式会社製 mRNA型ワクチン(レプリコン)「コスタイベ筋注用」に対し、全国有志医師の会として、今回、これに反対する旨の見解を声明として発表いたしました。
※＊レプリコン（replicon）とは、自己増幅（増殖）型の意味で、次世代型とも呼ばれているmRNA型ワクチンのことをいいます。
なお、全国有志医師の会は、このレプリコンワクチンに限らず、mRNA-LNP（脂質ナノ粒子）をプラットフォームとするすべての新型コロナワクチンの承認取り消しと使用中止を求めるものです。
2．感染症危機に対する「政府行動計画」改定案に19万件のパブコメ提出
「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」の改定案に対するパブリック・コメントに関しては、14日間で約19万件という過去に例を見ない多数の国民の意見が日本政府に届けられました。
今回の改定案の主な問題点については、全国有志医師の会が支持母体である「ワクチン問題研究会」がまとめた１万字を超える「パブリック・コメント」の内容をぜひご覧いただければと思います。
19万件ものパブコメの提出後、現在の状況ですが、残念ながら当初の予定通り本年６月に改定案の閣議決定がなされる方向で進んでいます。
しかし、限られた時間と職員数で19万件ものパブコメの内容の精査ができるのでしょうか？ 相当の時間を要することは容易に想像できます。これだけの例を見ない数の民意を横においてまで、想定しているスケジュール通りに本改定案を進めなければならないのは何故かという疑念が膨らみます。
早速、国会でも今回のパブコメについて、一部の国会議員等により質疑が行われました。
今回の行動計画は改定案であるにもかかわらず、政府自らがコロナ禍での行き過ぎた感染対策について過ちを改める姿勢は全く感じられません。パブコメ提出後も本改定案については注視していく必要があります。
そして、現在、全国有志医師の会においても日常のなかで情報統制が感じられる事象が起こっています。一例をあげると、何気ないメールでのメルマガ内容の情報共有においても、『コンテンツに違法コンテンツまたはポリシー違反のフラグが付けられました。」などと言う説明の内容でメール自体が削除されることがありました。
全国有志医師の会では、こういった事象に対して危機感を募らせており、今後、私たち国民の日常生活にかかわる情報統制などの問題についても情報を共有していきます。そして、情報統制や言論統制に屈せず、mRNA型ワクチン接種事業の中止を求める団体として草の根の活動を継続していきます。
3．厚生労働省 疾病・障害認定審査会 審議結果（最新情報）
予防接種健康被害救済制度による新型コロナワクチン接種後の死亡認定件数は、累計で593件になりました。未審査の死亡案件がまだ554件もありますので、今後も死亡認定件数がさらに増大することが予想されます。
接種後死亡認定された方々は高齢者だけではありません。今回認定された方の一人は27歳で、低酸素脳症、心室細動、劇症型心筋炎により亡くなっています。
新型コロナワクチン以外の日本国内全てのワクチンによる過去約45年間（1977年2月～2021年12月）の死亡認定数が151件ですので、新型コロナワクチン1つだけで、過去45年間の日本国内の他の全てのワクチン被害死亡認定件数の3.9倍を超えてしまいました。
全国有志医師の会からのお知らせ
（5月）
（5月）
１．新型コロナワクチン接種後に死亡した人の遺族及びワクチン後遺症患者の会による国家賠償請求訴訟記者会見
2024年4月17日、NPO法人駆け込み寺2020、繋ぐ会（ワクチン被害者遺族の会）、新型コロナワクチン後遺症患者の会による合同での国家賠償請求訴訟記者会見が東京地裁司法記者クラブで行われました。
国家賠償（以下、国賠）請求とは、公務員の違法な行政行為により私人に損害をもたらした場合に、国または地方公共団体に賠償請求を行うことです。
ぜひ記者会見のアーカイブ動画を下記よりご覧ください。
◆メディア報道
以下は今回の合同記者会見後のメディア報道の一部です。
なぜなら検証と反省を今行わなければ、有効性と安全性が希薄であるにもかかわらず現在急ピッチで研究開発に突き進んでいる”次世代型ワクチン”によるさらなる重大な健康被害が国民に及ぶことが十二分に懸念されるからです。
しかし、今回の新型コロナウイルスから健康を護るという大義のもと、類を見ない異次元の国費を投じて行われた国策のmRNA型「ワクチン」接種事業においては、全て問題は無かったことにされ、なぜか「早期発見しない、早期対応しない」ことが暗黙のルールになっていたとさえ感じます。
全国有志医師の会は、国に対し正義を振りかざしてものを言い、敵対するつもりは一切ありません。ただし、患者さんや国民へ健康被害をもたらす多大なる不利益については、徹底して声を上げ改善を求め続けていきます。
正面から「国の不正義」を問う議論がこれから始まります。今回の記者会見のアーカイブやメディアの記事をご自身の目でしっかりとご覧ください。そして、決定的である『国の不誠実な対応』について振り返り、今後も注視していきましょう。
2．厚生労働省 疾病・障害認定審査会 審議結果（最新情報）
2024年4月17日に開催された「疾病・障害認定審査会感染症・予防接種審査分科会 新型コロナウイルス感染症予防接種健康被害審査第三部会の審議結果です。
予防接種健康被害救済制度による新型コロナワクチン接種後の死亡認定件数は、新たに38件追加となり、累計で561件になりました。未審査の死亡案件がまだ571件もありますので、今後も死亡認定件数がさらに増大することが予想されます。接種後死亡認定された方々は高齢者だけではありません。16歳、30歳、55歳、58歳といった年齢の方々も接種後に亡くなっています。
新型コロナワクチン以外の日本国内全てのワクチンによる過去約45年間（1977年2月～2021年12月）の死亡認定数が151件ですので、新型コロナワクチン1つだけで、過去45年間の日本国内の他の全てのワクチン被害死亡認定件数の3.7倍を超えてしまいました。
3．血液製剤の安全確保に関する要望書を厚生労働省に送付しました
血中のスパイクタンパク質が輸血・血液製剤を介して伝播し、受血者にも有害事象が起きる可能性があることから、血液製剤の投与による健康被害の全国調査等 3つの事項を要望し、速やかな行政対応を求めています。
全国有志医師の会からのお知らせ
（4月）
（4月）
１．4年間の「コロナパンデミック騒動」総括! 特集～COVID-19ワクチン接種後の副作用～
今回の特集のテーマは、新型コロナワクチン接種後の副作用です。
現在、「
この論文を月刊「文藝春秋」4月号が記事に取り上げました。
そして、記事に取り上げられた専門誌「臨床評価」
これは、全国有志医師の会が望んでいたまさに”議論”です。
特にこの間、予防接種健康被害救済制度で6,
新型コロナウイルス感染症や新型コロナワクチンに関する情報を発
さらに、これは、「COVID-19ワクチン接種後の副作用」の”事実であり真実”です。この事実を事実として受け容れない限り、また”同じ過ち”を繰り返します。
この4月に新しい年度を迎えるにあたり、この4年間の「コロナパンデミック騒動」をそれぞれの立場で総括されたでしょうか。正直なところ、総括しきれない問題が今も山積しているため、全国有志医師の会としては今後も草の根の活動を継続していくことが最も重要になると考えています。
2．厚生労働省 疾病・障害認定審査会 審議結果（最新情報）
2024年3月18日に開催された「疾病・障害認定審査会感染症・予防接種審査分科会 新型コロナウイルス感染症予防接種健康被害審査第三部会」の審議結果です。
予防接種健康被害救済制度による新型コロナワクチン接種後の死亡認定件数は累計で523件になり、ついに500の大台を超えました。未審査の死亡案件は584件もあり、今後も死亡認定件数がさらに増大することが予想されます。
新型コロナワクチン以外の日本国内全てのワクチンによる過去約45年間（1977年2月～2021年12月）の死亡認定数が151件ですので、新型コロナワクチン1つだけで、過去45年間の日本国内の他の全てのワクチン被害死亡認定件数の3.5倍近くになってしまいました。
3．「予防接種健康被害救済制度」のサポート解説動画集
・申請のメリット3選
・申請の３つのステップ
・書類集め８つのコツ
新型コロナワクチン後遺症 患者の会ホームページから視聴することができます。
全国有志医師の会からのお知らせ
（3月）
（3月）
１．4年間の「コロナパンデミック騒動」総括! 特集～ワクチンハラスメント～
ワクチンハラスメントについて実は明確な定義はありません。
そもそもワクチン接種は個人の意思や判断に基づき接種を自ら選択
また、
下記は、この3年間のコロナパンデミック騒動下で見られた”
今回のコロナパンデミック騒動において政府は、
上記実例にあるように、明らかに不利益を被った方々がいて、
何より我が国の首相をはじめとする厚労省や大臣、
現在も解決されていない一例として、
自身がワクチン非接種であることによって職場の退職を迫られたり
この「人権侵害」と薬害による深刻な問題を孕む「
2．厚生労働省 疾病・障害認定審査会 審議結果（最新情報）
2024年2月19日に開催された「第168回疾病・
予防接種健康被害救済制度により、
3．保険診療でのコロナワクチン後遺症治療 症例
4．身体を整え、免疫を上げる：セルフケアを始める前に
全国有志医師の会からのお知らせ
（2月）
（2月）
１．一般社団法人ワクチン問題研究会が1月11日に2回目の記者会見を開催、武見厚生労働大臣に要望書を提出
同研究会の最大の目標は、
会見にあわせて今回公表された論説「COVID-19 ワクチンの副作用：
また、同日、記者会見に先立ち、ワクチン問題研究会は、
しかし、この要望書に関して、翌12日、
2．厚生労働省 疾病・障害認定審査会 審議結果（最新情報）
予防接種健康被害救済制度により、
3．STOP！mRNA型「ワクチン」チラシを作成
活動の一環として同会は、新型コロナワクチンの 「安全性における重大な問題」ともいえる「mRNA－
mRNA型「ワクチン」 本当に大丈夫？
新型コロナ「ワクチン」について あなたはどれだけ知っていますか？
◆第２弾
mRNA型「ワクチン」 本当に大丈夫？？
あなたやご家族の体調不良はコロナ「ワクチン」
〜予防接種健康被害救済制度へ申請を〜
全国有志医師の会からのお知らせ
（１月）
（１月）
１．NHKニュースウオッチ9報道、「放送倫理違反」に認定
今年5月15日の「NHKニュースウオッチ9」の報道について、BPO（放送倫理・番組向上機構）は12月5日、「放送倫理違反」があったとする意見を公表しました。
「NHKニュースウオッチ9」では、「新型コロナ5類移行から1週間・戻りつつある日常」というテーマで、およそ1分間の映像を放送し、この中でワクチンの接種後に亡くなった人の遺族3人のインタビューを、コロナに感染して亡くなったと誤認させる伝え方をしていました。
BPOは、「事実を正確に伝えるというニュース・報道番組としての基本を逸脱し、視聴者の信頼を裏切り遺族の心情を大きく傷つける結果を招いた」と指摘しています。このBPOからの指摘に対し、NHKは「BPOの指摘を真摯に受け止めます。取材・制作のあらゆる段階で真実に迫ろうとする基本的な姿勢を再確認し、ジャーナリズム教育の徹底など現在進めている再発防止策を着実に実行し、視聴者の信頼に応えられる番組を取材・制作してまいります」と回答しています。
今回のNHKの報道における「人の死」の伝え方は偏向報道そのものであり、放送倫理の前に人の死を軽んじる道義に反する行為であったことに他なりません。
一方、NHKとは対象的に、コロナ禍といわれた2020年以降、多角的な側面から事実に基づき、真摯な姿勢で「新型コロナワクチンの光と影」について報道してきた下記CBCのような放送局もあります。
2020年以降のコロナ禍で、より浮き彫りになったメディアの在り方、特にNHKについては、至極当たり前のこととして、「放送倫理を高め、放送番組の質」を向上させることが強く求められます。
2．厚生労働省 疾病・障害認定審査会 審議結果
・新型コロナワクチン以外の日本国内全てのワクチン（1977年2月～2021年12月）：3,522件（死亡認定数151件）
・新型コロナワクチン（2021年2月～2023年12月25日公表分）：5,603件（死亡認定数420件）
ついに、新型コロナワクチンたった1つが、過去45年間の日本国内の他の全てのワクチン被害死亡認定件数の2倍を超えてしまいました。
3．ワクチン後遺症におけるセルフケア『各論6』 ～ワクチン後遺症研究会～
体調を維持、向上させ、病気を予防するために大切な食材は様々ありますが、最も大切な食材の一つは何といっても「野菜」です。野菜には各種のビタミンやミネラル、抗酸化成分、食物繊維が豊富であり、多くの種類の野菜を毎日しっかりと摂取したいものです。
問題は野菜の「残留農薬」です。ネオニコチノイド系に代表される農薬は、日常的に多量に摂取する事により各種の健康障害を招きかねません。できるだけ無農薬、減農薬の有機野菜を選びたいものですが、農薬などの有害物質を解毒する力を養うことも望まれます。
農薬を含む有害物質を解毒するには、抗酸化力の強い食材を意識的に摂取する事が有用です。ビタミンC、ビタミンE、カロテノイド、各種ポリフェノールなどの栄養素が多い野菜、例えばブロッコリーやピーマン、パセリ、緑茶などの食材を積極的に摂取しましょう。
すなわち野菜に付着している農薬を排出するのも、野菜自身の栄養素なのです。農薬が付着しているか否かに関わらず、我々にとって野菜をしっかり食べることが大切です。もっとも、最近は嬉しいことに、無農薬や減農薬の野菜も出回るようになってきました。
その中でも特に注目すべきは「BLOF(ブロフ)農法」です。BLOF農法ではアミノ酸やミネラル、微生物などから構成される肥料を活用し、各種のビタミンや抗酸化成分の豊富な野菜を栽培しています。害虫に食われにくいため、結果的に無農薬となっているのです。
BLOF農法では専門家による指導が行なわれ、取り組む農家が着実に増えており、一般の店舗にも野菜が出回り始めています。無農薬で美味しく栄養豊富、しかも病害虫や風水害にも強く、収量が安定しているため、健康にも農家の経営にも優しい農法といえます。
野菜には多くの種類があり、含有する栄養素の特徴も様々ですが、大きく葉物野菜と根菜類に分かれます。両者をバランスよく摂りたいものですが、全体的に色の濃い「緑黄色野菜」に各種ビタミンやミネラル、抗酸化成分などが、より豊富に含まれる傾向があります。
その中で注意が必要なものの一つにホウレン草があります。ホウレン草はベータカロチンやビタミンCなどの栄養素が豊富ですが、シュウ酸という「アク」の成分があり、日常的に摂取すると尿路結石などの原因となりうるため、適切にアク抜きをする必要があります。
お湯を沸騰させて塩を適量入れ、先ず根元を30秒ほど加熱し、次いで葉先まで入れて30秒ゆでます。続いて冷水に1～2分ほど浸すとアクが効率よく抜けて、栄養素のロスも少なく済みます。根元の赤い部分にはマンガンや鉄が豊富なので、捨てずに使います。
野菜類と並んで欠かさず摂りたいのが各種「魚介類」です。魚種により差異はありますが、良質なタンパク質と並んでEPA(エイコサペンタエン酸）およびDHA(ドコサヘキサエン酸)が豊富に含まれ、炎症の抑制や血流の改善、神経機能の向上などに寄与します。
なお魚介類には大別して「天然魚」と「養殖魚」とがあり、栄養価や味わいは総じて天然魚の方が優れている傾向があります。天然魚は海域や旬の時期などに制約がありますが、可能ならば天然ものを選ぶようにして、その他は養殖もので補うようにしましょう。
但し天然ものではアニサキスなどの「寄生虫」に注意が必要です。天然のイカや鮭などにはアニサキスが寄生しており、水揚げから時間が経つと内臓から可食部分に移動してきます。生のイカなどを食べた後にアニサキスによって腹痛を起こす事例が少なくありません。
アニサキスなどによる被害を防ぐには、70℃以上で1分以上かけ加熱するか、またはマイナス20℃以下で24時間以上かけ冷凍する事が有効です。イカを生食する場合は、イカそうめんにするか、またはイカの表面に細かく包丁を入れる事が有効とされています。
ちなみに魚類は鮮度が大切であり、調理も面倒な要素があるため敬遠されがちでもあり、蒲鉾やチクワなどの加工品を活用する方も少なくありません。これらは簡単に調理できて便利ではありますが、含まれる保存料や着色料など各種添加物には注意が必要です。
要注意な添加物の一つに亜硝酸ナトリウムがあります。これはタラコや明太子などの発色剤として使われます。タラコや明太子はご飯のおかずなどとして人気がありますが、色よく見せるために、こうした発色剤や赤色102号などの着色料が使用されているのです。
亜硝酸ナトリウムなどの有害性については賛否両論がありますが、頻回に多量に摂取する事による発ガン性などが問題視されています。市場には着色料不使用の商品が出回るようになっており、よく探す必要はありますが、一部に「無添加」の商品も存在しています。
魚と並んで大切なタンパク源である「肉」については、コレステロールや飽和脂肪酸などが賛否両論となっています。コレステロールに関しては、アンコウの肝やエビなど一部の魚介類にも豊富であり、「コレステロールは控えましょう」などという見解も少なくありません。
ただコレステロールも飽和脂肪酸も、人体にとって必要かつ有用な脂質です。例えばコレステロールは女性ホルモンなどの原料となります。欧米人に比べて肉の摂取量が少ない日本人にとって、適量の肉を食べるのは悪いことではなく、むしろ有意義な食習慣といえます。
例えばフィンランドに於ける大規模な研究ですが、肉を減らして植物油の摂取量を増やしたグループでは、対照のグループに比べて、当初の予想とは逆に心臓病などによる死亡者が異常に多発し、研究は途中で中止となりました。同様の研究は枚挙に暇がありません。
そのような知見に基づけば、肉はあまり過剰にならない限り、タンパク源であると同時に重要な脂質源でもあります。もちろんコレステロールが酸化すると危険な過酸化脂質になることから、抗酸化力の強い各種の野菜をたくさん食べることが前提となります。
なお肉の加熱については、動物の種類による差異があります。豚と羊、鶏の肉はサルモネラやカンピロバクターなどの各種細菌が潜んでいることから、しっかりと加熱する必要があります。これらの肉を生焼けの状態で摂取して食中毒となる事例が後を絶ちません。
これに対して牛肉にはこれらの細菌が殆んど存在しません。豚などと同様、腸管内には多数の細菌が存在しますが、牛肉の場合は可食部である筋肉には移動して来ないのです。そのため良質な牛肉は生焼けの状態、いわゆる「レア」で食べることが可能となります。
もっと衛生的なのが馬肉です。馬の肉には牛よりさらに細菌が少なく、また日本の場合は衛生的な食肉工場で処理され、主として冷凍の状態で流通するため、良質な馬肉は「生食」が可能となっています。馬肉は低カロリーかつ高タンパクであり、ヘルシーな肉といえます。
一方で、ハム・ソーセージなど加工肉については一定の注意が必要です。タラコや明太子などと同じく、多くの加工肉には亜硝酸ナトリウムなど各種の添加物が使われています。摂取量によっては発ガン性の心配が生じますので、食べ過ぎは控えた方が無難です。
肉と同様にタンパク質とコレステロールが豊富な「卵(鶏卵)」は、比較的安価に入手できて調理法も簡単なため、ぜひ積極的に摂りたい食材です。日本の場合、新鮮な卵は生食すなわち「生たまご」として摂取する事も可能であり、調理のバリエーションも豊富です。
ただし加熱の程度によって、消化しやすさが違ってきます、最も消化が良いのは「半熟」であり、「固ゆで」と「生」は残念ながら消化が半熟ほど良くありません。好みや胃腸の具合にもよりますが、可能ならば半熟を選び、固ゆでや生は過剰にならないようにしましょう。
生卵はもう一つ注意点があります。生卵をかき混ぜる際に卵白と卵黄が混じり合いますが、その時アビジンという成分がビオチンというビタミンと固く結びつき、ビオチンの吸収が阻害されます。そのため生食の場合は、卵白と卵黄を分けて摂取する方が無難です。
例えば「卵かけご飯」にする場合、卵黄のみご飯と混ぜ、いわば「卵黄かけご飯」にします。もう一方の卵白は、別の用途に使用します。あるいは生卵ではなく、消化の良い半熟に近い状態にしてご飯と混ぜる、という方法もあります。いわば「半熟卵かけご飯」です。
植物性のタンパク源として重要な食材が「大豆」です。大豆は米や麦、トウモロコシなどに比べて糖質が少なくタンパク質が豊富です。そのため事情があって動物性食品を食べない方の場合、大豆製品がたいへん重要なタンパク源という位置付けとなっています。
大豆製品としては豆腐、豆乳、納豆のほか、味噌や醤油など調味料の原料としても幅広く活用されています。納豆や味噌など大豆製品の多くは発酵されており、発酵食品としての側面もあります。日本人の健康を維持してきたのは、一つにはこうした食品群なのです。
大豆には良質なタンパク質の他に有効成分が幾つも含まれていますが、その代表格はイソフラボンです。イソフラボンは女性ホルモンに共通する作用があり、女性の更年期障害に特有のホットフラッシュなどの症状を緩和し、骨粗鬆症を予防する効果が知られています。
大豆製品では一つ注意点があります。それは発酵していない大豆製品がミネラルの腸からの吸収を阻害する可能性です。例えば煮豆のような形で大豆を多量に摂取すると、亜鉛やマグネシウムなど各種ミネラルの吸収を阻害する可能性があるので、注意が必要です。
次に「乳製品」について考えてみます。牛乳はカゼインタンパクが「遅発型アレルギー」を誘発しやすいことから、できるだけ控えるべき食材とされています。そのため牛乳を発酵させて製造したヨーグルトやチーズについても、体質によっては控えた方が良いでしょう。
ただ発酵食品は腸内環境を整えるなど様々な健康増進の効果があることから、体質にもよりますが、過剰にならない程度ならヨーグルト等を摂取しても構いません。発酵食品はヌカ漬けやキムチ、納豆などを主体として、ヨーグルトやチーズは補足的に摂取しましょう。
牛乳と並んで遅発型アレルギーを誘発しやすい食材が、パンや麺類などの材料となる「小麦」です。小麦のグルテンタンパクがカゼインタンパクと同様に小腸粘膜を傷害し、栄養素の漏出およびアレルギー反応を招きます。これを「リーキーガット症候群」と呼んでいます。
実際に小麦製品や乳製品を控えたところ、次第に倦怠感や不眠など様々な体調不良が軽減した、という事例は枚挙に暇がありません。欧米を中心に小麦や乳製品を含まない「グルテンフリー」や「カゼインフリー」の食品が普及しており、日本にも拡がってきています。
そのような事情から、主食は「米(ご飯)」を主体とし、麺類は「蕎麦(そば)」を主体とする食生活が望まれます。米は可能ならば白米より玄米を優先し、蕎麦はできるだけ小麦粉の含有量が少ない十割蕎麦または八割蕎麦を選べば、なお健康的といえそうです。
ワクチン後遺症研究会
代表 吉野 真人
全国有志医師の会からのお知らせ
（12月）
（12月）
１．厚生労働省 疾病・障害認定審査会 審議結果から明らかになった新型コロナワクチン接種後被害の甚大さ
感染症・予防接種審査分科会感染症・予防接種審査分科会、感染症・予防接種審査分科会新型コロナウイルス感染症予防接種健康被害審査部会の審議結果等を掲載しています（新型コロナウイルス関係分）。
●予防接種健康被害救済制度で新型コロナワクチン接種に関して認定された被害件数は、わずか3年弱（2021年2月～2023年11月17日）で、総認定件数5,087件、死亡認定件数337件となっており、過去44年間（1977年2月～2021年12月）のワクチン被害認定件数（総認定件数3,522件、死亡認定件数151件）を既に大幅に上回っています。
2．ワクチン接種後に体調不良を感じたら（コロナワクチン後遺症 治療・申請・相談）
3．新型コロナワクチン問題に関して積極的に発信を続けてきた宮沢孝幸 京都大学准教授が来年5月をもって京都大学を退職
『重要なお知らせ』と記されたその内容には、「国難に当たっては、正しい情報を国民に発信することは大学教員、研究者としての責務があると私は考えています」と記述されており、「大学から最後まで理解を得ることはかないませんでした」という本意が伝わらないもどかしさや悔しさが吐露されています。
全国有志医師の会は、宮沢孝幸准教授の鬼気迫る決死の活動を2度にわたって発信してきました。是非お読みください。
全国有志医師の会からのお知らせ
（11月）
（11月）
１．WHOの国際保健規則（IHR）の改訂案とパンデミック条約
国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態（Public Health Emergency of International Concern, PHEIC）宣言と共に、各国の憲法が覆されてしまい、国家主権そのものがWHOに自動的に移行するシステムが築かれようとしている事実を知ってください！
●世界保健機関（WHO）とその成り立ち
WHOは1948年に設立された「国連ファミリー」の「専門機関」 ですが、法的には政府間の協定で作られた、国連とは独立した機関であり、世界保健機関憲章第1条には、「すべての人々が可能な最高の健康水準に到達すること」を目的とすると記されています。また、WHOには各国政府だけでなく、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団など民間からも多額の資金が拠出されています。
●国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態
（Public Health Emergency of International Concern, PHEIC）
「COVID-19パンデミック」の発現により、WHOとその事務局長の権限が異常なまでに拡大され、助言としてのWHOの勧告が法的強制力を持つようにする計画が実現に向け現在急ピッチで進められています。
2007年に発効した国際保健規則（International Health Regulations, IHR）には「各国は自国領域内で発生した国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態を構成するおそれのあるすべての事象及びそれら事象に対して実施される一切の保健上の措置をWHOに通報しなければならない」と規定されています。PHEICが実際に発動した例としては、IHRが2007年に発効した後にちょうど起きた新型インフルエンザ事件があります。
●国際保健規則（International Health Regulations、IHR）の改訂とパンデミック条約へのロードマップ
●IHR改定案の概要
１）『勧告から義務への変更』： WHOの全体的な性格を、単に勧告を行うだけの諮問機関から、法的拘束力を持つ統治機関に変更する。(第1条および第42条）
２）『実際の緊急事態（PHEIC）ではなく、潜在的な緊急事態を対象とする』： 国際保健規則の適用範囲を大幅に拡大し、単に公衆衛生に影響を及ぼす可能性のある場合のシナリオを含む。(第2条)
３）『尊厳、人権、自由の無視』： 条文中の「人々の尊厳、人権、基本的自由の尊重」を削除。(第3条)
４）『保健製品の割当を行なう』： WHO事務局長に「保健製品の割当計画」を通じて生産手段を管理させ、先進締約国にパンデミック対応製品を指示通りに供給するよう求める。(第13条A）
５）『強制医療』： WHOに、健康診断、予防薬の証明、ワクチンの証明、接触者追跡、検疫、治療を義務づける権限を与える。(第18条）
６）『グローバルヘルス証明書』： 検査証明書、ワクチン証明書、予防接種証明書、回復証明書、旅客所在確認書、旅行者の健康宣言書を含む、デジタル形式または紙形式のグローバル健康証明書システムを導入する。(第18条、第23条、第24条、第27条、第28条、第31条、第35条、第36条、第44条、付属書第6条、第8条）。
７）『主権の喪失』： 健康対策に関して主権国家が下した決定を覆す権限を緊急委員会に与え、緊急委員会の決定を最終決定とする。(第43条）
８）『不特定の、潜在的に莫大な財政的コスト』： 何十億ドルという指定のないお金を、説明責任のない製薬・大病院・緊急事態産業の複合体に割り当てる。（第44条A）
９）『検閲』：世界保健機関が誤報や偽情報とみなすものを検閲する能力を大幅に拡大する。(附属書1、36ページ)
１０）『協力義務』： 改訂IHRの発効時点で、PHEICを執行するためのインフラの構築、提供、維持の義務を設ける。(附属書10)
最も重要かつ警戒すべきことは、「PHEIC宣言とともに、各国の憲法が覆されてしまう」ということです。日本でかろうじて維持されてきたワクチン接種の選択の自由などは簡単に吹き飛ばされてしまい、WHOの一存で全世界（加盟国）に保健の名の下で戒厳令がしかれるということになります。
このような重大かつ決定的な取り決めが、一部の国（米国など）を除いては議会で一切議論されず、国民に知らされることもなく採決されようとしています。そして、日本の改憲における緊急事態条項追加への動向も、このような流れと同調しているように見えます。
このWHOの目論みが実現されると、日本国内での改憲による政府の歯止めなき権限拡大に留まらず、国家主権そのものがWHOに自動的に移行するシステムが築かれようとしていることに留意する必要があります。
2．ワールド カウンシル フォー ヘルス（World Council for Health, WCH）について
●グレートフリーセット（The Great Freeset）
WHOやWEFなどの民主的選挙で選ばれていない機関は、さまざまな方法によって国家や個人を支配しようとしています。パンデミック条約や国際保健規則（IHR）改訂など、それらのいくつかは最近、注目を浴び、警戒されていますが、他の多くのイニシアティブは一般の人々から隠されています。
WCHは、グレート・リセットに代わるものを提示すべく、現在の困難な時期を、世界中の主権者に力を与え、個人として、家族として、地域社会として力を取り戻すための変化の機会と見なし、それをグレートフリーセット（#TheGreatFreeset）と呼んでいます。
私たちを支配しようとするWHO、WEF、その他の機関は、目標を達成するために複雑で複雑なネットワークを作り上げましたが、これら機関が強要する変化に抵抗し、より良い方法を構築するために、個人としてできることはたくさんあります。（WCHのような分散型の並列システムを構築すること、現金や暗号通貨や物々交換を使用してテクノクラシーをオプトアウトすること、既存のシステムから抜け出し新しい意図的なコミュニティを構築すること、WHOから撤退するよう圧力をかけること、アートとコメディを通じて民主的に選挙されたわけでもないWHOやWEFなどを非合法化すること、隣人や家族や友人を教育すること、等々。）
3．ワクチン後遺症におけるセルフケア
そのような中、全国有志医師の会では「ワクチン後遺症研究会」を2022年3月に発足させ、後遺症治療に関する討論と情報共有に取り組んでいます。
ワクチン後遺症研究会に於ける医師同士の情報共有や討論によって、不明とされたワクチン後遺症の病態が、少しずつ明らかになってきました。治療法に関しても、会員医師どうしで治療経験を共有し、有効な治療法が次々とリストアップされてきました。
ワクチン後遺症では栄養バランスや代謝、抗酸化力、解毒力、免疫力、腸内環境などが特に悪化していることが多く、このような体質的な問題が後遺症としての病態に少なからぬ影響をもたらしています。それらの体質的な問題は、食事など日常的な生活習慣の影響を強く受けており、食事などに大きな問題がある場合、栄養バランスや抗酸化力などの要素に重大な支障を来たし、ワクチン後遺症の諸症状が更に悪化する、または改善の阻害要因となります。すなわち、ワクチン後遺症に関しては、適切な治療を受けるのと並行して、あるいは事情があり治療を受けられない場合ではなおのこと、食事などの生活習慣を改善し、栄養バランスや代謝、解毒力、免疫力などを改善するため取り組むのは、たいへん重要なことです。
ワクチン後遺症の病態や症状に合わせた栄養素の補給と、具体的な食事方法、生活上の工夫などについて、詳しく解説されています。
全国有志医師の会からのお知らせ
（10月）
（10月）
１．一般社団法人ワクチン問題研究会 9月7日の設立記者会見
新型コロナワクチン接種後の健康被害が顕在化し、有効な治療法にたどりつけずに長期的に苦しんでいる患者が非常に多く存在し、大きな薬害事件になっています。
これらワクチン接種後症候群をこれまでにない「新たな疾病概念」としてとらえ、診断基準を策定していくため、全国有志医師の会を母体として、「ワクチン問題研究会（JSVRC：Japanese Society for Vaccine-related Complications）」が2023年6月に設立されました。その設立記者会見を以下リンクからご覧いただくことができます。
２．World Council for Health日本支部の設立と活動
一般社団法人ワールドカウンシルフォーヘルスジャパン(WCH-J)が今年7月14日に設立され、9月9日に東京で約1,100人を集めたイベントを開催しました。
WCH-Jはワクチン接種の中止、WHOの国際保健規則IHRの変更やパンデミック条約について疑義を訴えています。
３．XBB対応型ワクチン秋接種はやめましょう
9月20日から秋接種が始まりました。しかし、このワクチンは、マウスでしか試験されておらず、ベネフィットが皆無であり、デメリットのみです。接種をやめましょう。
４．WHOパンデミック条約の問題
私たちがほとんど知らない間に、WHOに主権国家を超えた力を付与しようという議論がWHOにおいてなされています。
パンデミックが宣言された場合、各国はWHOの指示に従うことが要求され、私たちから基本的人権が奪われ、ワクチン強制接種になる可能性が強く懸念されます。